カラタケ日記

１６５人対３１人。倉庫内で働く作業員の男女の数だ。率にすると５．３対１となる。
そのうち、派遣業者の正社員は男２５人、女４人。

男１４０人、女２７人の計１６７人が、派遣作業員またはアルバイトだ。１人１人に確認したわけではないので正確な数字ではないが、大幅には外れていないと思う。

ところで、タバコだ。見ている限りでは、男女とも喫煙率が高い。正社員を含めた男性作業員の約7割、女性作業員約４割が喫煙者だ。

どうして分かるかというと、タバコや菓子類を包む銀紙にも、金探が反応して発報するため、ポケットから出して、携帯などと一緒に直前のテーブルの上に置いてもらう。だから、目視で喫煙者がどうか確認できるのだ。低く見積もっても男６割、女３割以上が喫煙者だ。

厚生労働省国民健康栄養調査の成人喫煙率によると、 平成18年の調査では、日本人の喫煙率は23.8％で、年々減少してきている。

男性の喫煙率は３９．９％で、３０歳代がもっとも高く５３．３％だ。この現場の男性作業員の主力が３０歳代であることを考慮すると、作業員の６割が喫煙者であることは驚く数字ではないかもしれない。

一方、女性の喫煙率は１０％で、２０歳代が１７．９％、３０歳代が１６．４％と若年層で高い値を示しているらしい。これをみると、この現場の喫煙率約３割は、高い数字だといえよう。

いくつかの日雇い派遣の現場を体験したが、同調査の数字より、喫煙率が高い印象を持っている

喫煙率は、ホワイトカラーよりブルーカラー、高所得者層より低所得者層、高学歴層より低学歴層が高い傾向にあると世界的に示されているという。

タバコの害が健康に及ぼす影響はくどい位にアナウンスされている。なので、最終的には各個人の考え方とも結論付けられよう。

また、健康管理に対する職場ごとの取り組みの差もあろう。派遣作業員でも健康診断は受けられる。この現場でも定期検診を行っている。

健康管理に対する意識が高い職場であれば、雇用形態（正社員、アルバイト・契約・派遣社員など）に関わらず、健康診断を受けることができる。積極的に実施することで、社員の健康が保たれ、結果的に生産性の維持・向上につながるだろう。健保組合を持つ大手企業であれば医療費負担の軽減につながる。

ただ、日雇いの場合は対象外となる。私が以前、日雇い派遣の作業員として働いていた製造工場では、検診を受けることができなかった。長期契約の派遣社員は受けていたので、日雇い派遣の場合、自身で健康管理するしかない。

ところが、その日暮らしの日雇い派遣は、国民健康保険に加盟していないケースも少なくない。日雇い派遣の関心は生きることにあり、健康ではない。その日を生きることが当面の目標となる。国民健康保険費を負担する余裕などない。そうした意味で健康とは、余裕のある生活者の関心事ともいえる。



私はここ１カ月くらいタバコを吸っていない。基本的には自分でタバコを買わない。吸うときは、もっぱら、もらいタバコだ。

以前３年ぐらい禁煙していた。なければないで、我慢できる。時々、吸いたくなるが、そのうち忘れてしまう。いつでもやめられると思っているから、禁煙宣言はしていない。

タバコを買ってしまうと、ひどく後悔する。だから、買わない。しかし、人が吸っているのをみると、とても吸いたくなる。

かといって、自分から、１本くださいとは言い出しづらい。毎回、同じメンバーだとなおさらだ。だから、いつも、相手のひと言に期待している。「どう」と言ってタバコを１本差し出してくれる行為とともに。

私は弱い人間です。タバコを吸ってる方、私がそばを通ったら、「どう」と言って１本差し出してみてください。

その際、私が「イヤー」と言っても、すぐに引っ込めるのだけはやめてもらえませか。できるだけ、根気強く勧めてみてください。２回目くらいに「そうですか」と言って、いただきますので。